フッ化物配合歯磨剤は「何ppmを、どれだけ」？——1,500ppm承認を受けて日本口腔衛生学会が年齢別の濃度・量と使い方を示した2018年の「考え方」。ただし現在の推奨は2023年の4学会合同版で、乳幼児も1,000ppmに変わった

①1,450ppmの歯磨剤、何歳から使っていい？

ドラッグストアの棚に「フッ素1450ppm配合」の歯磨剤が並ぶようになって、もう何年も経ちます。パッケージには「6歳未満の子供への使用は控える」。では6歳の子には？ 2歳の子には何ppmを、どれだけ？ 仕上げみがきのあと、うがいは何回？

こうした疑問に、1,500ppmの承認を受けて学会としてまとめた答えが、日本口腔衛生学会フッ化物応用委員会の「フッ化物配合歯磨剤に関する日本口腔衛生学会の考え方」（2018年）です。きっかけは、2017年3月に日本で初めてフッ素1,000ppmを超え1,500ppmまでの歯磨剤が医薬部外品として承認されたことでした。

この文書は研究論文ではなく、学会委員会の見解です。そこでこの記事では「何を提言したか／根拠に何を置いたか／何が課題として残ったか」の3つで読んでいきます。そして最後に、5年後の2023年にどこが書き換えられたかを並べます。

②背景：日本は長く「1,000ppmまで」だった

日本の薬用歯みがき類の承認基準では、フッ化物の配合はフッ素として1,000ppm以下と決められていました。一方で、欧州は0.15%（1,500ppm）以下、国際規格のISOもすでに上限を1,500ppmとしていました（原文の表2）。文書は2017年の承認を「大いに歓迎すべきではあるが、遅すぎたともいえる」と書いています。

普及の面では、日本のフッ化物配合歯磨剤の市場占有率は1980年代中期に10%まで低迷していました（図1では1985年12%、1986年10%）。その後伸び続け、2010年に90%、2015年に91%。欧米では1990年代にすでに90%を超えていました。

文書はまず、歯磨剤に対する考え方が変わったことを表1にまとめています。

③提言①：1,000ppm超の歯磨剤には「6歳未満は控える」と濃度を表示

2017年3月17日、厚生労働省は承認と同時に、フッ素1,000ppm（0.1%）〜1,500ppm（0.15%）の薬用歯みがき類について通知を出しました。文書はその内容と、日本歯磨工業会の自主基準をそのまま載せています。

文書は、濃度が表示されることで歯磨剤を「より確実に」選べるようになると期待し、ISOの勧告にならって子ども用を含む従来品にも濃度表示を広げてほしいと求めています。

④提言②：使い方は「うがい1回」まで決める

ここからは2018年版の手順です（現在の推奨は⑧で）。文書は、歯磨剤のう蝕予防の仕組みを、みがき終わったあとに歯面・歯垢・粘膜・唾液に残ったフッ化物イオンによる再石灰化と酸産生の抑制と説明しています。だから効果は、量・作用時間・うがいの回数で大きく変わる。そこで推奨される使い方を8つの手順で示しました（原文の図5）。

そして、年齢別の量と濃度が表3です。ここが、2023年に大きく書き換えられた部分です。

2018年版の考え方はこうです。歯が生えた直後から低濃度（500ppm）を積極的に使う（泡状の歯磨剤なら1,000ppm）。3〜5歳は量を5mmに絞って500ppm（泡状またはMFP歯磨剤なら1,000ppm）。6〜14歳は従来の1,000ppm。新しく承認された1,000ppm超の歯磨剤は15歳以上で、量は2cm程度（約1g）。本文には「フッ化物イオン濃度が1,000ppmを超える歯磨剤の使用は、15歳未満の小児期には適さないと考えられている」とあります。

2023年の4学会合同の推奨は、ここを変えました。歯が生えてから5歳までを1,000ppm、6歳以上を1,500ppmに上げ、2歳までは量を「米粒程度（1〜2mm）」に絞り、歯みがきの後にティッシュなどで歯磨剤を軽く拭き取ってもよいとしています。3歳以上は、歯磨剤を軽く吐き出し、うがいをする場合は少量の水で1回のみです。解説では、国際歯科連盟（FDI）や世界保健機関（WHO）の推奨を参考に、歯のフッ素症のリスクとう蝕予防のメリットのバランスを考えたと説明しています。

⑤根拠に置いたもの：WHOの報告と、国全体の推移

濃度を上げる根拠として文書が挙げたのは、WHOの専門委員会の報告（1994年）です。1,000ppm以上では、500ppm高くなるごとに6%のう蝕予防効果の上昇がみられる。また、100ppmなど500ppm未満の歯磨剤にはう蝕予防効果が認められていないことも、同じ報告を引いて書いています。だから乳幼児にも「低濃度＝500ppm」であって、それより薄いものではない、という組み立てです。

乳幼児に歯磨剤を使う根拠としては、スウェーデンが生後6か月からのフッ化物錠剤に代えて500ppmの歯磨剤を推奨していることを挙げています。水道水フロリデーションのある米国では2歳までの使用を推奨していないが、全身応用がまったく無い日本でも萌出直後から使うべきだ、という論理です。

もう1つの柱が、国全体の数字です。世界でフッ化物配合歯磨剤を使う人は1990年の5億人から2000年の15億人に増え、今日のう蝕減少の「主役」とされている。日本でも、歯磨剤の市場占有率が上がるのに合わせて、12歳児のDMFTが下がってきた（原文の図4）。

1987年に4.93だった12歳児のDMFTは、2011年には1.4。同じ期間に市場占有率は12%から90%になりました。文書は「市場占有率に反比例して12歳児のDMFT指数は減少している状況がよく把握できる」と書いています。ただしこれは国全体の推移を並べた図で、歯磨剤以外の変化（食生活、歯科受診、塗布や洗口など）とは切り分けられていません。

⑥成人・高齢者：根面う蝕には「重ねる」

文書が1,500ppm承認の意味を最も強く語ったのは、実は子どもではなく大人です。1,500ppmは「これからの歯根面う蝕を主とした成人のう蝕予防には欠かせないもの」になる、と書いています。

15歳以上はエナメル質の形成も終わり、体格も成人並み。日本には水道水フロリデーションなどの全身応用も無い。だから組み合わせてよい、として、根面う蝕の予防の基本をこう示しました（原文の表4と本文）。

2023年の4学会合同の推奨も、根面う蝕の予防が必要な成人には5,000ppmの歯磨剤のう蝕抑制効果が認められているとし、当時の日本では市販されていないため認可が望まれる、と書いています。この部分の方向性は、2018年版から続いています。

⑦課題として残ったこと

文書を読むと、学会が「まだ足りない」と見ていたことがいくつも出てきます。

このうち濃度表示は、2023年の推奨でも「多くの市販される歯磨剤で、配合されるフッ化物濃度が記載されておらず、今回の推奨を守る上でもこのことは大きな問題」と繰り返されています。あわせて、子ども向けの1,450ppmの製品が少ないので販売が望まれる、とも書かれています。

⑧明日の臨床へ

この文書から持ち帰れるのは、年齢別の数字ではなく「考え方」の部分です。数字は2023年の推奨で指導します。

⑨ここだけ、冷静に補助線